アメリカ株への投資を簡単に理解できるブログ

アメリカ株への株式投資で副収入を得る方法を、わかりやすく簡単に理解できるブログを目指します。

元FRB議長「アメリカの主要産業はハイテクセクター。どんどん知識社会へ向かうよ」

1/6付の日経新聞の記事を読みました。同誌が元FRB議長であるアラン・グリーンスパン氏にインタビューした内容です。

 

FRB議長はグリーンスパン氏→バーナンキ氏→イエレン氏→パウエル氏と受け継がれています。こうみると、グリーンスパン氏がFRB議長を担当されていたのは結構前なんですね。在任期間は1987年8月11日~2006年1月31日とかなり長いです。

 

そのグリーンスパン氏が株式市場・経済の動向、仕組みについて解説されています。日経新聞単独のインタビューでもあり、日本についても触れています。以下、記事の要約です。

 

◆要約

・民間の非金融企業のキャッシュフローに対する資本支出の割合が、景気循環の転換点を把握するのに重要。現在は純貸付の状況。短期的には経済は堅調に推移すると予想する。過去50年のデータによると、純貸し付けで景気後退に陥ったことはない。

・純貸し出しの状態になると、景気後退に陥る。

・チャートから判断すると、株価の上昇はピークに近づいているようにみえる。貿易戦争が継続している中、株価上昇の継続は考えにくい。いつ下がり始めるかはわからない。

・長期的に見ると、社会保障制度がアメリカの成長率を下げる。

・景気後退~停滞が低金利に繋がる。金融政策の効果は徐々に低くなっている。グリーンスパン氏がFRB議長だった時代も、金融政策が効かなかった時代が長く続いた。

・マイナス金利の要因の1つは人口の高齢化。人々は数十年後の価値を考えるようになり、長期債の需要が増加、利回りが低下している。結果、長期金利も低下。これは構造的なもの。

・統計データによるとアメリカの生産性は低下。人口高齢化が1番の要因。過去、人々は死ぬまで働くという考え方であったが、第2次世界大戦後、社会保障制度が作られ、同制度を支えるため、民間(企業、個人的)から資金を徴収するようになった。 

社会保障制度に必要な資金は本来、設備向けだった。同制度向け支出が増え、貯蓄と投資の減少に繋がっていることがデータで証明されている。つまり、高齢化が進むと、経済力も落ちる。

・米中貿易戦争は両国とも敗者になる。関税は最終的に民間投資を減らす。両国のGDPは世界の4割を占めるため、世界経済は両国への依存度が大きい。

アメリカの所得格差はさらに拡大する。同国の1番の成長産業はハイテク分野で、それを支えるために優秀な頭脳、手厚い報酬が必要。これが所得格差の要因。アメリカはさらに知識社会へ向かう。

・日本はすでに人口減の段階。社会保障制度が成長の足かせになるという状況を、アメリカに先駆けて経験している。日本は世界No.1の高齢化社会。その他の国も日本のあとを追う状況にあり、日本のデータは興味深い。

 

色んなテーマについて語ってくれるインタビュー記事でした。論理的な説明なので、わかりやすかったです。

 

アメリカは日本と比較し、社会保障制度がいまいちです。国に頼らず、個人でなんとかしてねという国です。各自、保険会社と契約するなどして、リスクを回避する仕組みなので、日本とはずいぶん異なります。

 

記事によると、社会保障制度を充実させると、投資へ向かう資金が減るとのこと。アメリカはなぜ社会保障制度がこんなに貧弱なのかなと思っていましたが、充実させるためにはお金が必要で、何かを諦めないといけませんもんね。うまく回っているのであれば、現状維持でもよさそうです。

 

私がこの記事の中で一番関心を持ったのが、アメリカの主要産業はハイテクセクターという言葉です。今後もますます発展するとのこと。

 

ハイテクが主要産業と言われれば当然なのですが、主要で今後も発展が予想されているところにもっと投資した方がよいのではと感じました。

 

今私のポートフォリオの中でハイテク株と言えるのはAppleくらいでしょうか。ちょっと少ないですね。MastercardとVisaはちょっと違うかな?今後、ハイテク銘柄の比率を上げていこうかなと思います。

以上

 

◆参考文献

日経新聞、"「株価はピークに達しつつある」グリーンスパン氏一問一答"

https://www.nikkei.com/article/DGXMZO54001480R31C19A2FF3000/

過去のデータ「中東地域で衝突が起こると、3か月後の株式リターンは+2.8%」

1/3付のCNBCの記事を読みました。中東地域で危機が発生した後、ディフェンシブ資産よりも原油、株式の方がパフォーマンスが高いよということを解説する内容です。以下、記事の要約です。 

 

◆要約

アメリカの空爆はイランの重要な指導者(革命防衛隊司令官のソレイマニ氏)を殺害、その後、原油と金の価格が上昇した。

・過去の市場データによると、中東地域で大きな危機が発生した後の数か月間、株と原油は(金や国債などの)ディフェンシブ資産をアウトパフォームする傾向にある(下記表参照)。 

<表>左が1か月後、右が3か月後のパフォーマンス

f:id:investmentandsecondjob:20200105092013p:plain

(出典:CNBC)

・この分析結果は、期間にして過去30年以上、中東での20回の危機発生後の市場データが基。19年9月に発生したサウジアラビアの石油施設への攻撃も含まれている。

・このデータによると、危機後1か月間は原油がベスト、金、株式が続いてパフォーマンスが高い。危機後3か月間でみると、原油、株式はまだ上昇を見せる一方、金やドルは上昇をストップ(リターンが0%以下)。

・危機時の原油価格については市場で意見が分かれる。(スイスの銀行)UBSは原油価格の上昇を期待するなと注意する一方、(アメリカの銀行)SunTrust Bankは原油価格の上昇を主張する。

・株式市場に対しても意見が分かれる。(アメリカの資産運用会社)Evercore ISI Researchは楽観的、UBSは守備的戦略を好む。

 

上記のデータは、中東情勢で武力衝突など危機が勃発しても、株価は心配しなくていいということを教えてくれます。

 

危機後1か月間はさすがにリターンが抑えられるようです。平均リターンが0.9%になっています。危機後3か月間になると、平均リターンは2.8%です。

 

今、株価は割高と言われているので、中東情勢の緊張が緩和されない状況下では、私は株価の下落を予想してしまいます。機関投資家が利益確定のため、大幅下落もあるかもしれません。

 

危機から3か月後の平均リターンが2.8%というのは、現在のブルマーケット市場からみると、物足りないですね。現在の市場では平均リターンはもう少し増えることを期待します。 

 

週明けのアメリカ市場はまた大きく下げることを期待しています。今、投資する勇気はありません(^ ^;

以上

 

◆参考文献

CNBC、"Here’s what typically happens to the financial markets after major Middle East crisis events"

https://www.cnbc.com/2020/01/03/heres-what-happens-to-the-markets-after-major-middle-east-events.html?&qsearchterm=what%20typically%20happens

バンクオブアメリカ「企業の業績見通し変わらないのに、株価上がりすぎ。気を付けてね。」

1/2付のCNBCの記事を読みました。現在は株高なので、2020年の株式市場には注意してねと、Bank of America Merrill Lynchが言っています。以下、記事の要約です。 

 

◆要約

・2020年初期の株式市場は厳しくなる可能性あり。現在のブルマーケットはあまりに高すぎる。実際、19年11月~12月の間も、S&P500企業の業績予想はほとんど変更なし。言い換えると、企業の業績予想は改善していない(Bank of America Merrill Lynch、以下BAML)。

・初日の1月2日も株価は上昇し、最高値を更新。ただ、この高いパフォーマンスは企業にプレッシャーを与える。

・(企業収益を分析、予想する会社)Earnings Scoutが提供するデータによると、(最近2019Q4の決算を発表した)15社の内、10社は2020Q1に利益を落とすと予想。10社の中にはFedExNikeMicron Technology半導体メーカー)がある。

・BAMLは2020年の株式市場に対し、そこまで楽観的ではない。2020年末のS&P500 indexを3,300(1/4時点で3,234)と予想する。

・BAMLはまた、次の10年間、S&P500 indexは年間5%伸長し、2029年末に同indexは5,050に達すると予想する。

 

現在株価は高いから(調整に)気を付けてね、2020年末でもS&P500 indexは3,300程度だよとBAMLは注意を促しています。

 

確かに不安はありますが、追加投資は続けます。怖がって投資を止めていると、このまま株価がどんどん上昇してしまう可能性がありますので。2019年がそうでした。

 

2018年末に暴落し、2019年は景気後退だと宣言する専門家もいましたが、結果、2019Q1、株価は右肩上がりでした。2019年は途中、米中貿易戦争起因で比較的大きく下落することもありましたが、終わってみれば絶好調の年でした。わからないものです。

 

あと、今年はグレートローテーション(債券から株式への資金大移動)が起こるかもしれないと市場で期待されているので、乗り遅れたくありません。

 

ただ、今回の中東情勢の行く末だけはもうちょっと見届けますよ(^ ^; この週末のニュースは要チェックです。 

以上

 

◆参考文献

CNBC、"Bull market ‘feels toppy’ and could have a weak start to the year, Bank of America says"

https://www.cnbc.com/2020/01/02/bank-of-america-bull-market-feels-toppy-could-have-weak-start-to-the-year.html?&qsearchterm=bull%20market%20feels%20toppy

今週は評価益にほぼ変動なし。追加投資したいが、中東情勢が不安です。

20年1月4日現在の私のアメリカ株ポートフォリオです。


ポートフォリオSBI証券、20年1月4日時点)

銘柄

数量

取得価格

現在値

先週比

損益

APPL

80

$210.00

$297.43

2.57%

$6,994.40

HD

33

$184.39

$218.93

-0.48%

$1,139.82

JNJ

61

$141.50

$144.28

-1.02%

$169.58

MA

42

$207.36

$300.43

-0.10%

$3,908.94

MCD

48

$180.03

$200.08

0.95%

$962.40

MKC

60

$146.80

$170.20

-0.97%

$1,404.00

MO

192

$58.85

$49.63

-1.55%

-$1,770.24

MRK

120

$72.91

$91.25

-0.27%

$2,200.80

NTR

90

$49.08

$46.85

-2.67%

-$200.70

PG

96

$90.77

$122.58

-2.86%

$3,053.76

SCI

195

$44.97

$46.27

0.28%

$253.50

V

62

$139.80

$189.60

0.11%

$3,087.60

VOO

33

$269.39

$296.24

-0.15%

$886.05

       

合計

$22,089.91

 

先週(12/28)比で-$137.05(-0.62%)でした。13銘柄中、8銘柄がマイナスです。ポートフォリオ全体では1か月半ぶりくらいのマイナスですが、ほぼ変わりなしですね。この1週間のNYダウ平均も-$10.38と、同様の動きです。

 

年末年始を挟んだこの1週間、利益確定売りもありましたが、米中協議進展期待、そして中国人民銀行が預金準備率を下げること(金融緩和)を決定、景気回復が期待され、上昇していました。

 

それが、中東情勢悪化、及びアメリカの2月の製造業景況感指数が、前月から低下、市場予想を下回り、1月3日に大きく下落しました。

 

今週、1%越えの上げ幅はAppleだけです。またAppleです。先週比で+2.57%です。1月2日に大きく上げています。中国が前述の金融緩和政策を発表したことが影響しています。

 

一方、下げ幅が大きいのはP&Gで-2.86%です。12/30、1/2、1/3に下げています。平均株価が上昇した日にも下げています。12/30や1/2は利益確定売りや、ハイテク株への資金移動があったのでは?と感じています。

 

続いてNeutrienが-2.67%下げています。1週間ずっと右肩下がりです。同社固有のニュースはありません。資金がハイテク株へ移動したのかもしれません。

 

アメリカの農業界の復活にはまだ時間がかかるようです。そのようなニュースが報道されていました。天候に不安があるのと、需要復活にはまだほど遠いようです。また、詳しくニュースを読んでみます。

 

Alriaも-1.55%と下げています。12/30と1/2に大きく下げています。(メンソール味とタバコ味以外の)電子タバコの販売禁止をFDAが計画していると、1/1に報道がありました(1/3に正式に決まりました)。

 

販売禁止は以前から報道されていたので、すでに株価には織り込まれているはず。今回の下落はこの報道にはあまり影響を受けておらず、ただ単にP&Gなどと同様に資金が流出したのでは?と感じます。

 

◆損益通算結果

SBI証券

投資金額

¥-14,913,547

現在値

¥15,204,206

現金(円)

¥543,904

現金(ドル、円換算)

¥672,584

損益通算

¥1,507,147

利回り

10.11%

②持株会 

投資金額

¥-655,000

現在値

¥792,630

繰越金

¥8

配当金(通算)

¥12,358

損益通算

¥149,996

利回り

22.90%

①+②

評価額

¥17,225,690

損益通算

¥1,657,144

利回り

10.64%

 

利回りは0.54%低下しました。評価益にほとんど変動はないので、(中東情勢が悪化したことによる)円高が要因です。

 

1/2はBroadcom(AVGO)を購入しようと思い、注文を入れましたが、購入に至りませんでした。1/2は、どんどん株価が上がり、それに伴い指値も変更しましたが、それを超えて上昇を続けました。結局、注文を取り消し、今回は購入を諦めました。無駄に夜ふかししました(^ ^;

 

この日、Broadcomの上げ幅は$6を超えていました。どのハイテク株も年明けから絶好調だなと思っていたら、翌日の1/3に中東情勢の影響で大きく下げました。Broadcomは$8以上の下げです。買えなくてよかったです(^ ^;

 

Broadcomは配当率がまた4%ほどになったこともあり、買いたいのですが、中東情勢が心配です。これ以上、何も起こらなければいいのですが、何か起こりそうです(^ ^; 何かしら起こると、株価は下落、もしかしたら調整レベルの結構な下げがあるかもしれないので、もう少し様子見したいです。

以上

 

◆参考文献

CNBC、"The FDA bans most fruit- and mint-flavored nicotine vaping products to curb teen use"

https://www.cnbc.com/2020/01/02/fda-issues-ban-on-some-flavored-vaping-products.html?&qsearchterm=fda%20vaping

社会正義意識の高い若者の行動で市場が変わる可能性あり。企業も変わらざるを得ないようです。

12/16付の日経新聞の記事を読みました。元ネタはThe Economistです。世界には環境保護を重視する人たちがいます。今は多くないですが、今後、世の中の価値観、市場を変える可能性があり、企業はこの人たちの主張を無視すべきではないということを解説しています。以下、記事の要約です。 

 

◆要約

 ・一部の若者は環境保護を意識しない人物、組織に対して恥や嫌悪などを表現するようになった。この若者の行動は、企業と政治家に影響を及ぼしている。

・このような若者の多くは欧米人、家庭は裕福、高等教育を受け、社会意識が強いというバックグラウンドを持つ。一方、その他多くの人々は日々の生活で精いっぱいで、環境問題を考える余裕なし。

新興国の消費者が、前述の若者の考えに追従するかは不明。ただ、プラスチックや毛皮への反対運動は中国でも一部みられる。

・次の機会を狙う投資家の動きも、環境重視の流れをバックアップする。ポーズだけの企業もいるが、世の中で創造的破壊は始まっている。

・飛行機は世界の温暖化ガス排出量の2%を占める。飛行機を利用する人々に「飛び恥」と呼び掛ける動きあり。この動きが生まれたスウェーデンでは、航空機の利用者が1年以上、減り続ける(景気後退も影響している)。

・KLMオランダ航空は、飛行機の利用者に責任を持つよう依頼する。同社はアムステルダムからブリュッセルへの移動は、より早い電車をユーザーへ推奨する。

・「飛び恥」を意識し、飛行機の利用を減らした人は、この1年間で37%(スイスの銀行UBS、主要8か国対象の調査)。交通手段としての航空機需要への懸念はかなり高い(シティバンク)。

・航空業界よりも温暖化ガス排出量が多いのが、アパレルと食品業界。

ファストファッションは使い捨て文化のため、反感が高まっている。世界の大手アパレル企業32社は協定を結び、環境負荷を減らす取り組みを開始。彼らは中古市場、レンタル市場が広がることを懸念している。

・肉を食べない、使わない動きあり。マクドナルド、バーガーキングは植物由来の材料でハンバーガーの提供を開始。スウェーデンでは、オートリー社が植物由来のミルクを提供中。

・消費者が倫理を主張するのは昔から存在する活動。昔は政府や権力者、業界などが非難対象、近年では特定企業にも。ナイキ、ギャップ、ネスレなどの大手企業や、19年12月にはペロトン・インタラクティブ(フィットネス事業運営)が女性差別的な広告を掲げたと非難された。

・今日ではそれがさらに進み、世界で常識となっている食肉や航空機利用などが批判されることに。この動きを続けることは難しいと考える。ただ、信念を貫く一部の人の行動が革命に繋がり、市場、価値観を変える可能性はあり、現在の運動を企業は無視すべきではない。

 

スウェーデン人のグレタ・トゥーンベリさんが20日間かけて、ヨットでポルトガルに到着しました。COP25に参加するためです。

 

初め、このニュースを聞いたときは、おいおい、ちょっとアピールが過ぎるんじゃないの?こんなことやるの彼女だけなのでは?と感じました。

 

ただ、今回の記事を読むと、飛行機を使いたくないというのが、グレタさん1人の主張ではないことがわかりました。環境保護のため、飛行機の利用を減らそうという動きが世界であるとのこと。全く知りませんでした。

 

正直、私は環境保護にあまり関心がありません。もちろん、社会のルールは守りますが、温暖化ガス削減のため、航空機利用を減らそうとか考えたこともありません。どの選択肢が自分の好みか、安くすむか、効率が良いかなどが優先です。環境保護が判断基準になることはほとんどないと思います(^ ^;

 

環境保護を極端に主張するのは一部の人だけと思いたいですが、少しずつ世の中も影響を受けていきそうです。環境保護新たな機会と捉えて事業を起こす起業家、投資家もいるでしょうし、今はESG投資の流れもあります。現存の企業は適応していかないといけないので、大変そうです。

 

このような運動があるということは頭に入れておきます。将来、この運動の影響で、需要が減っていく、消えていく企業、産業が出てくるかもしれません。 

以上

 

◆参考文献

1)日経新聞、"若者による創造的破壊に備えよ(The Economist)"

https://www.nikkei.com/article/DGXMZO53407140W9A211C1TCR000/

2)AFP BB News, "グレタさん、ヨットで大西洋横断しポルトガル到着 COP25参加へ"

https://www.afpbb.com/articles/-/3257962

専門家「1月は歴史的に下落する期間。今、割高感もあるので注意してね」

12/24付のCNBCの記事を読みました。2020年Q1に株価の調整が起きる可能性があるよと解説する内容です。以下、記事の要約です。 

 

◆要約

・株価は年末にかけ、さらに上昇することが考えられるが、1月に下落する可能性あり。

・投資家は、19年にこれ以上税金がかかる収益は求めていないため、売却を2020年に持ち越すのでは(アメリカの投資調査会社The Leuthold Group)。

・ただ、株価が上昇傾向にあるのに変わりはなく、調整が起きても株価は再び上昇することをアナリスト達は期待する。

・2019年、S&P500はここまで28.6%上昇。年末までに29.6%を超えれば、1997年の31%上昇以来の上げ幅となる。

・2020年Q1、投資家は頭を冷やすと予測する。調整が起きても驚かない。投資家はちょっと強気になりすぎている(The Leuthold Group)。

・投資家が利益確定に動いても全く不思議ではない。取引初日の1月2日は少し弱気になっている。過去のデータ上、12月の利益確定を避けた投資家は、年明けの取引初日に少し利益確定を行う。また、1月は歴史上、株価の下落が起きる(株式投資家向けデータ本Stock Trader’s Almanacの編集者)。 

・その年の最初の取引可能な5日間、この期間の評価損益がプラスであれば、その年の評価損益も84%の確率でプラスとなる(Stock Trader’s Almanacの編集者)。

・1月の評価損益がプラスだと、その年の評価損益も75%の確率でプラスになるというデータもある。1950年以来、大きくマイナスになったのは9回だけ。

・大統領選挙関連の混乱に直面する前、2020年Q1に市場はピークを迎える可能性あり。1月に2~5%程度の調整があったほうが良い。そうなることで、株価は正常に戻り、より大きな調整を避けることができる(プロトレーダーのScott Redler)。

 

2020年のQ1、特に1月に株価の調整(大幅下落)に気を付けてね、データの裏付けもあるよと主張する記事でした。2018年はQ1に大きく下落しました。2019年Q1は右肩上がりでした。

 

できれば私も大きく下げたところで買いたいですが、 いつ調整が来るかわかりませんからね。残念ですが、待ち構えても仕方がありません。でも、いつも私は投資のタイミングを計っています(^ ^;

 

手元に投資のための余剰資金も(少しですが)残していますが、これは暴落した時の投入資金です。

 

今年はどうなりますかね。心理的には、12月に株価は上がりまくったので、1月は調整があるのでは?と思ってしまいます。追加投資を考えているので、 いつ買おうか思案中です。

以上

 

◆参考文献

CNBC、"The Santa rally in stocks could lead to January selling"

https://www.cnbc.com/2019/12/24/the-santa-rally-in-stocks-could-lead-to-january-selling.html?&qsearchterm=santa%20rally%20in%20stock%20could

1年2か月のリターンは20.68%。ここ4か月間、Appleがぐいぐい引っ張ってくれています。

12月末時点の銘柄毎のリターンです。「持ち株の評価額と受け取り済み配当金(税引前)を足したもの」を「取得金額」で割っています。

 

◆銘柄毎のリターン

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前月(11月末)と比較し、リターンは12銘柄が上昇、下落はHome Depotの1銘柄だけでした。米中貿易協議の第一段階が合意に至り、株価が大きく上昇しました。

 

12月はAppleの株価が爆上げしました。もしかしたらリターンも1位になるかなと思いましたが、2位止まりでした。それでも上昇幅は大きく、リターンは41.28%となりました。

 

1位はMastercardの44.63%でした。12月の上げ幅は大きくありませんでしたが、これまでの貯金があり、1位となりました。

 

3位のP&Gもリターンが40%越え(40.86%)となりました。4番手はVisaの35.34%です。両銘柄も12月の上げ幅は大きくなく、これまでの貯金が効いています。

 

以上の4銘柄が私のポートフォリオを大きく引っ張ってくれています。評価益が上がるとやっぱり安心感があります。平均株価が上がっている時に、平均以上に値を上げる銘柄がポートフォリオにあると、助かります。

 

グロース株、とまでは言いませんが、この4銘柄のように平均株価を大きく超える上昇が期待できる銘柄をポートフォリオに入れたいです。もちろん、配当株とのバランスが重要ですが(私にとって)。

 

あと、J&Jが今月は大きく上げました。Appleに次ぐ上昇幅で、リターンが6.59ポイント改善しました。評価益も19年6月以来のプラスです。Morgan StanleyとBarclaysがJ&Jをオーバーウェイトに設定したことが背景にあります。

 

Merckも5.17ポイント上げました。評価益も5位の27.01%となりました。今月、じわじわと上昇しました。ディフェンシブ株が買われていることが要因のようです。

 

◆全銘柄合計のリターン(起点は18年11月1日)

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全銘柄を合計したリターンは20.68%でした(S&P500 indexは19.14%)。S&P500 indexのリターンはMorningstarのサイトを使い調べています(下記URL)。

https://quotes.morningstar.com/indexquote/quote.html?t=0P00001G7J

19年5月に株価が大きく下落した時には、今年のリターンはマイナスになることも覚悟しましたが、まさかここまで大幅プラスで着地するとは考えもしませんでした。

 

ここ半年間、毎日ニュースに目を通してきました。私も素人ながら、ニュースから得た情報で将来を(株価の動きを)予測してきました。当然、思うようになりませんが、いい勉強になりました。

 

2020年もニュースから積極的に情報を得ていきたいと思います。専門家でも将来を当てるのは難しいですからね(^ ^; 開き直って、堂々と先を予想していきたいと思います。 

以上