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過去とは違い、現代は景気後退の頻度が減っているよ。

9/5付の日経の記事を読みました。元ネタはFinancial Timesです。過去と現在は構造が異なるので、景気後退の頻度も少なく、また不況がいつ来るか予測は難しいと主張しています。以下記事の要約です。

 

◆要約

・過去と現在、景気後退が発生する要因、及び頻度が変わってきた。景気後退の要因は企業活動の停滞や経済の過熱ではなく、金融市場の危機。01年の景気後退は株式市場のドットコムバブル崩壊、08年は住宅のサブプライムローン問題、何れも金融市場に関連すること。

・過去、景気後退予測が正しかったかを証明するのに2~3年を要した。現在はもっと年数がかかる。

・景気拡大が続いたら、次は不況が来るというのは絶対ではない(イエレン前FRB議長)。第2次世界大戦後の35年間、アメリカは8回の景気後退に、そのさらに35年間は4回の景気後退に陥った。この現象はその他先進国でも見られる。

・現代、アメリカの4半期単位の成長率の変動はかつてなく小さい。以下の3つが主要因と考えられる。

中央銀行がインフレ率をコントロールすることにより、経済の過熱と崩壊を防ぐことに成功。>アメリカでは戦後の景気後退の多くが、経済の過熱が発端。

②製造業の在庫サイクルの減少。>ジャストインタイム方式により、在庫調整の必要性低下。

③製造業からサービス業へのシフト。>製造業と異なり、サービス業の需要は循環的に変動するものではない。

・経済の動向を予測するのが難しいのと同じように、金融危機が起こる時期を予測するのも不可能。アナリストは市場の異常を見つけたとしても、崩壊がいつどのように起こるかは予想できない。

・過去の水準からみた高い資産価値、中国・スイス・ノルウェー等での民間債務の膨張、アメリカでの金融規制緩和、何れもリスクを高めている。まだ市場の状況は極端ではなく、危機のシグナルは見られない。

・ただし、景気後退に陥る可能性もゼロではない。予測できないという点が重要。

・現代は、景気後退の少ない時代。ただし、一度景気後退に陥ると対策案がなく、厳しい結果が待ち受けているだろう。実際、先進国の多くは、金利がゼロ、もしくはそれに近い状況にある。

 

今回の記事は私にはすごぐ新鮮な内容でした。私はこれまで、株式投資に関する本や、色んな方のブログを読み、株式投資勉強してきました。

 

株式投資を始めて以来、近い将来景気後退に陥るよというニュースをよく見てきました。今回の記事を読むと、景気後退のタイミングを気にしすぎても意味がないということがよくわかりました(この記事の主張が正しいかはわかりませんが、私は賛成派です)。

 

FRB議長であるイエレン氏の言葉として、景気拡大と景気後退は必ずしもセットではないよという主張も勇気づけられます。

 

今後、景気後退はあまり意識せず、株式投資を続けていきます。肩の荷が一つ下りた感じです。意識しすぎると、「もう少し待ったら株価が大きく下がるかもしれないので、投資はもう少し待った方がいいかな?」という感情も生まれます。 

 

仮に景気後退に陥り、株価が大きく下げても、その時のために保有していた現金で株を買えばいいだけですから。

 

今回の記事は新しい視点、考え方を与えてくれました。過去の考え方に固執しすぎるのもダメなんですね。最新の新しい研究結果にも目を向けられるようにしたいです。

以上

 

◆参考文献

日経、"[FT]次の不況は予測不能"

https://www.nikkei.com/article/DGXMZO49451500V00C19A9TCR000/