アメリカ株への投資を簡単に理解できるブログ

アメリカ株への株式投資で副収入を得る方法を、わかりやすく簡単に理解できるブログを目指します。

アメリカ株式市場のアノマリーの話。大統領選挙が与える影響も。

11/8付のニューズウィークの記事を読みました。株式市場のアノマリー(季節性、規則性)について解説しています。以下要約です。

 

◆要約

・株価動向にはパターン、季節性が存在する。「歴史は繰り返す」ということわざ通り。一方、歴史が繰り返さない場合もある。株価動向も同様だが、そのパターン、季節性を理解しておくことで、いつ注意すればよいのか把握でき、リターンの改善に繋がる。

・下記表に、1年間の相場のパターンをまとめる。

株式市場動向

1月

・最初の5日間でその年を占う。1月は重要イベントが多いため。この占いが大きく外れることはほとんどない。上昇すればその年は上昇する傾向にある。下落すれば、経済、政治、軍事面で問題が起きる傾向にある。
・投資方針が見直され、資金が流入する月でもある。

2月

・11月~1月の結果に依存する。同期間に大きく上昇すれば、2月は調整か、レンジ相場。その後、2月末~3月初旬より上昇再開、4月まで上昇する傾向あり。

3月

・月初は上昇、中旬以降は下落。
・強気派、弱気派の意見が分かれる。

4月

・NYダウ平均、S&P500が1年で最も上昇する期間の終わりの月。
・企業のQ1決算が期待され、上昇傾向。同決算では市場予想を超える良い発表が出る傾向にあるため。

5月

・「Sell in May」は過去の言葉。今は5月では遅く、4月に売るのが良い。

6月

・良いリターンを得る機会はほとんどなし。

7月

・良いリターンを得る機会はほとんどなし。

8月

・市場は閑散。(アメリカ、ヨーロッパ等で)休暇を取る人が多い。
・昔(農業従事者が多かった時代)は最高の月だった。収穫から得るお金が
市場に流入したため。

9月

・1年で最悪の月。人々は仕事、学校に戻る。また、ファンドが株を売却
する。Q3決算対策のため。

10月

ウォール街に警戒されている。過去、大暴落が起きたのは10月。1929年(大恐慌)、1987年(ブラックマンデー)の大暴落は10月に発生。
・一方で、今は弱気相場の終わりの月でもある。株を買うのに良いタイミング。

11月

・11月~1月が、年で一番株価が上昇する時期。感謝祭がある11月末から年末は株にとって1年で最高の時期。
・NYダウ平均、S&P500はここから6か月、ナスダックはここから8か月が、1年で一番良い時期。
機関投資家のQ4の資金が入ってくる。

12月

・急落はほとんどなし。もし急落するなら、それは相場の転換点。
・前半は弱気。節税のための売却、及びポートフォリオ見直しの時期。
・月末はサンタクロースラリー。最後の5日間~年明け2日間に上昇する。上昇がなければ弱気相場に入る可能性あり。

 

・景気、株式市場はアメリカ大統領選挙にも影響を受ける。同大統領の任期は4年。前半は弱気相場、景気低迷、後半は強気相場、景気好調という傾向。前半の政府の政策は国、企業、国民に負担を強いるもので、後半の政策は景気刺激策となる。再選が目的。

・そのため、大統領選挙の前年は一番の上昇相場となる。ITバブル崩壊(2000年)とリーマンショック(2008年)は例外。

・また、中間選挙がある年のQ4が良い買い場となる。次の中間選挙は2022年。

・私(筆者)は初め、アノマリーを信用できなかった。毎年、アノマリー通りに株価が動くわけではないため。しかし、考えを改め、パフォーマンス改善のためには何でもやると決めた。元々、100%成功する手段はない。

アノマリー通りに動かないということは、他に株価を動かす、より強い要素があるということ。その要素に注意が必要。

 

今回読んだ記事は、自分の頭を整理する上で役に立ちました。私は株式投資に役立ちそうなニュースに日々、目を通しています。ただ、今から考えると、私の頭の中の知識は連続性がありませんでした。

今回の記事を読んで、年単位、4年単位で動向を見ていこうと考えるようになりました。アメリカ大統領選挙にまつわる株価動向、その背景も参考になりました。読んでよかったです。

株式投資を始めたばかりの頃、アノマリーに関する本を読みました。ただ、普段はアノマリーをほとんど意識していませんでした。今後は上記の表でまとめた内容を頭に入れ、今どこにいるかを意識していきたいと思います。

今は12月末です。アノマリーによると、1月の最初の5日間でその年を占うとのこと。目先は年明けの株価動向に注目します。

以上

 

◆参考文献

Newsweek、"一流の投資家は「いつ」株を買っているか アノマリーを検証する"

https://www.newsweekjapan.jp/stories/carrier/2021/11/post-97414.php